横浜市立大学では、复数の病院の集中治疗室の医疗情报をネットワーク通信でつなぎ、中心となる病院に设置する「支援センター」から集中治疗専门の医师等が患者さんをモニタリングし、远隔で现场の医师等に助言する远隔滨颁鲍事业に取り组んでいます。
令和2年から段阶的に运用を拡大し、现在は横浜市立市民病院、横浜市立脳卒中?神経脊椎センター及び国际医疗福祉大学那须医疗センター(栃木県)に対して、24时间365日の诊疗支援を実施しています。
この事业により、各病院での医疗の质の向上や医师?看护师等の负担軽减に寄与しています。
令和6年度诊疗报酬改定では远隔滨颁鲍事业が保険収载され、更なる事业拡大が期待されています。


支援センターには、医师1名、看护师1名、医师事务作业补助者1名が常驻し、生体情报モニター、患者さんの映像、电子カルテなどの情报を参照しながら、ビデオラウンド※1による诊疗支援や连携先病院からの诊疗?看护ケアの相谈への助言を行います。また、定期的にカンファレンスに参加し、アドバイザー的な役割を果たす取组も行います。
远隔滨颁鲍システムの机能には主に4つの特徴があります(下図参照)。

※1 远隔滨颁鲍システムにより、医师等が远隔で回诊を行い、患者さんの病状を确认すること。
※2 重篤な患者さんの治疗に必要な指示や记録等に特化した滨颁鲍などの医师や看护师をサポートする情报システム。
远隔滨颁鲍の导入効果として、医疗の质の向上、労务効率の改善やタスクシフト?タスクシェア等による医师や看护师の働き方改革の推进が図られることが期待されています。また、新型コロナウイルス感染症のような新兴感染症が発生した场合に、感染リスクがある患者さんを远隔で観察できるため、医疗従事者の感染リスクの防止や感染防护着等の消费削减などにつながります。
今后、事业効果の検証を行いながら、连携先病院の拡大に加え、少ない人员で稼働している夜间休日の负担軽减のために运用时间の拡大を検讨していきます。併せて、集中治疗领域において蓄积されるデータの利活用を进め、重症化予测などの医学研究の発展に寄与することを目指します。