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横浜市立大学大学院医学研究科 脳神経外科学の池谷 直樹助教と、同学データサイエンス学部の阿部 貴行准教授（研究当時）らの研究グループは、全国のレセプトデータベース（National Data Base：NDB）を用いて行なった解析により、抗てんかん薬^*1がてんかん^*2（脳异常放电で発作を反復する状态）発症よりも早期に処方されていた患者は、そうでない患者に比べて、変性性认知症^*3（アルツハイマー病などの神経変性による認知症）発症リスクが低下する可能性を示唆するデータ（内服vs非内服群＝7.6% vs 12.9%）を報告しました。

本研究成果は、Alzheimer’s and Dementia (N.Y.) 誌に掲載されました（日本時間2024年9月10日）。

これまでの研究により、抗てんかん薬がアルツハイマー病の症状を軽减し、进行を遅らせる可能性があることが、基础研究や小规模な临床研究で示唆されていました。しかし、大规模な临床データを用いた研究では、これらを支持する结果を示した报告はなく、むしろ否定的でした。そこで研究グループは、この否定的な结果の要因として、适切な抗てんかん薬投与の时期が明らかでないことや、投薬対象となる候补を选択する明确な基準がないことであると仮説を立てました。レセプト情报?特定健诊等情报データベース（狈顿叠）を用いたコホート研究により、抗てんかん薬の使用とその后の认知症発症の関连を评価しました。

2014年８月と2019年８月の全国の外来患者データから、55～84歳で、2014年时点では认知症と诊断されておらず、2019年时点に新たにてんかんと诊断された患者を対象としました。倾向スコアマッチング^*4で背景因子を调整し、抗てんかん薬の処方あり?なしによる2群のデータセットを作成しました。

各群4,489人のコホートで、2019年時点で変性性認知症と診断された割合が、抗てんかん薬処方あり群では7.6％、処方なし群では12.9％（OR 0.533, 95%CI 0.459–0.617）と、処方あり群において認知症診断が有意に少ないという結果を得ました。

また、全年齢层において、変性性认知症の有病率は抗てんかん薬を内服している群において、内服していない群に対して低いことがわかりました。（図1）

なお、本研究结果は匿名レセプト情报等を基に、着者らが独自に解析?作成した结果であり、厚生労働省が作成?公表している统计等とは异なります。

てんかん诊断前の抗てんかん薬の使用は、その后の変性性认知症の発症率の低さと関连しました。これは、てんかんの临床症状出现前の早期所见（脳波异常など）を基に、认知症の発症を抑える目的で、抗てんかん薬を早期処方することを正当化する根拠となり得ることを示唆しています。この仮説を调べるための前向き研究の妥当性が示されたため、今后検証されることが期待されます。

本研究は、JSPS科研费（22K16665、23K11011）の支援を受けて実施されました。

タイトル： Anti-epileptic drug use and subsequent degenerative dementia occurrence
著者： Naoki Ikegaya, Honoka Nakamura, Yutaro Takayama, Yohei Miyake, Takahiro Hayashi, Masaki Sonoda, Mitsuru Sato, Kensuke Tateishi, Jun Suenaga, Masao Takaishi, Yu Kitazawa, Misako Kunii, Hiroki Abe, Tomoyuki Miyazaki, Tetsuaki Arai, Manabu Iwasaki, Takayuki Abe, Tetsuya Yamamoto
掲載雑誌： Alzheimer’s and Dementia
顿翱滨：

＊1 抗てんかん薬：てんかん発作や脳内で生じるてんかん性異常放電（脳波の異常）を抑制する効果を持つ薬剤。
＊2 てんかん：脳の過剰な放電によりてんかん発作を繰り返し起こす状態。
＊3 変性性認知症：アルツハイマー病などの神経の変性により生じる認知症の総称。認知症のうち脳血管障害による認知症（血管性認知症）を除いたもの。
＊4 傾向スコアマッチング：無作為割付が難しく様々な交絡が生じやすい観察研究において、共変量を調整して因果効果を推定するために用いられるバランス調整の統計手法。

横浜市立大学　広报担当
mail:koho@yokohama-cu.ac.jp